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南京事件をホロコーストとして喧伝する中国。その手法は、まさにヒトラーのやり方!

2014/12/30
習近平 中国国家主席

【歴史戦 第8部 南京「30万人」の虚妄(3)前半】より
アイリス・チャンの“業績”を踏襲せよ! 「ホロコースト」と結びつけ反日攻勢


「南京大虐殺はアジアのホロコースト(ナチス・ドイツによるユダヤ人大量虐殺)だ」

壇上の発言者が声のトーンを上げると、多くの参加者がうなずいた。米カリフォルニア州サンフランシスコ近郊のミルピタス市にあるホテルの会議室。先月14~16日、中国系の反日団体「世界抗日戦争史実維護連合会(抗日連合会)」の2年に1度の研究会が開かれた。参加したのは北米やアジア、欧州の代表や中国の歴史学者ら約60人。

抗日連合会の幹部はこれまでも、南京事件とホロコーストを結びつける発言を繰り返してきた。ホロコーストを学ぶ機会の多い欧米を舞台に反日活動を展開するうえで、最も理解を得やすい手法だからだ。

壇上の発言者は続けた。

「われわれの力はまだまだ弱い。もっと力を注がなければならない」

参加者の一人は本紙の取材に「抗日連合会は今後『ハード』と『ソフト』の両面で国際社会に訴えていくのだと感じた」と話した。

ハード面とは博物館などのハコモノの設置だ。サンフランシスコでは、女性実業家、フローレンス・ファン(中国名・方李邦琴)を中心に抗日連合会も関与する形で、中国以外で初めて抗日戦を顕彰する「海外抗日記念館」を来年8月に開館する計画が進んでいる。

カナダ・トロントからの参加者も同様の記念館を設置したいと表明したといい各国に広がる恐れもある。

ソフト面では「南京大虐殺」や「戦時中における日本軍の蛮行」を宣伝する教材やビデオなどの発行、普及が計画されている。

登壇者は、中国政府が6月、国連教育科学文化機関(ユネスコ)の記憶遺産に「南京大虐殺」と「慰安婦」を登録申請したことに触れ「登録が認められれば、(各国の)歴史教科書にも盛り込みやすい」と、抗日連合会としても働きかけを強める考えを示した。

1994年に発足した抗日連合会は設立20年の節目を迎えた。この間、米国や諸外国で反日宣伝活動を行ってきた。中国系米国人ジャーナリスト、アイリス・チャン(故人)の著書『ザ・レイプ・オブ・南京』(97年)の宣伝、販売はその「成功例」といえる。

「日本軍は南京で30万人の市民を虐殺し、2万-8万人の婦女子を乱暴した」などと書かれた“歴史”は事実誤認や無関係の写真掲載が出版当初から問題となったにもかかわらず、米メディアが称賛し、「日本軍の残虐さ」を植え付けるのに一役買った。

「アイリス・チャンがやったことを、われわれは踏襲しなければならない」

登壇者は参加者に向かってそう訴えた。会場にはチャンの両親の姿もあったという。(敬称略)

http://www.sankei.com/world/news/141226/wor1412260007-n1.html
http://www.sankei.com/world/news/141226/wor1412260007-n2.html
http://www.sankei.com/world/news/141226/wor1412260007-n3.html

(産経ニュース 2014.12.26 07:38)


南京事件をアジアのホロコースト(大虐殺)として世界中で言いふらそうというのです。
南京事件から77年が経過した今月13日、南京市の「南京大虐殺記念館」で追悼式典が開かれ、中国の習近平は「30万人の同胞が痛ましく殺戮(さつりく)された」と述べました。

30万人の中国人殺戮!

30万人と聞けば、知らない人は「30万人は誇張だとしても、20万人とか20数万人の大量虐殺はあったんだろうな」と信じてしまう。
嘘は大きいほど効果的なのです。

『大衆は小さな嘘より、大きな嘘の犠牲になりやすい(だまされやすい)。なぜなら、彼らは小さな嘘は自分でもつくが、大きな嘘は怖くてつけないからだ』

誰が言った言葉か知っていますか?
そうです、あのアドルフ・ヒトラー(Adolf Hitler 1889年~1945年)です。

ヒトラーはこうも言っています。

『嘘を大声で、充分に時間を費やして語れば、人はそれを信じるようになる』

まさにこれを実践しているのが、中国や韓国です。
南京大虐殺や慰安婦をでっち上げ、世界中で反日プロパガンダを繰り広げています。

ヒトラーはまたこんなことも言っています。
『民衆がものを考えないということは、支配者にとっては実に幸運なことだ』

考えない愚民になってはいけません。
それは、東アジアはもとより世界で覇権を握ろうと画策する中国に対する日本人にも当てはまります。
「『日本人』がものを考えないということは、われわれ中国にとっては実に幸運なことだ」

考えない日本人になってはいけません。
おとなしいだけの日本人でいることも、相手を利するだけです。
日本人が反論しなければ、それは史実となって世界で定着してしまうのです。

産経新聞は反日プロパガンダ阻止を「歴史戦」としています。
南京大虐殺や慰安婦問題はもはや歴史認識をめぐる見解の「違い」程度のものではなく、まさに「戦い」「日本の歴史を取り戻す戦い」だからです。
戦後70年に当たる来年は、韓国などとも手を組んで、南京大虐殺キャンペーンを大々的にやってくるようです。
うかうかしてはいられませんね。

来年は反日勢力と決戦の年になりそうだと思う方はクリックをお願いします。



歴史と真正面から向き合い、南京事件を知る上で参考になる本がいくつかあるのでご紹介します。
賛否はあるかもしれませんが、「考える」きっかけは間違いなく与えてくれると思います。
南京事件に疑問を感じたら、ぜひ読んでみてください。
中国や韓国に浸食され、取り返しがつかなくなる前に!



南京事件「証拠写真」を検証する 単行本 – 2005/1/31  東中野 修道 (著), 小林 進 (著), 福永 慎次郎 (著)

商品説明
「南京事件」には「虐殺派」と呼ばれる人々がいる。旧日本軍が南京で殺戮、強姦、放火、略奪など悪虐非道の限りを尽くし30万人の中国人を虐殺した、という説をとるジャーナリストや学者である。
「南京大虐殺」が史実として定着したのは、本多勝一『中国の旅』(朝日新聞社、1972年)、笠原十九司『南京事件』(岩波新書、1997年)、アイリス・チャン『ザ・レイプ・オブ・南京』(ペンギン・ブックス、1997年)など、そういう人々の功績といっていい。

一方に、東京裁判、中国共産党、大新聞の「大虐殺」説に疑問を抱く人々もいる。阿羅健一『「南京事件」日本人48人の証言』(小学館文庫、2001年)は、その疑念を晴らすために、当時南京にいた日本軍人、外交官、ジャーナリストから直接証言を求めたものである。

ジャーナリストの櫻井よしこは、同書に寄せた「推薦のことば」で「関係者の体験談を集めた第一級の資料」と評している。
ひるがえって『中国の旅』『ザ・レイプ・オブ・南京』などが証拠としている写真は、はたして「第一級の資料」であったかどうか。
本書の著者、東中野修道たちのグループ「南京事件研究会写真研究分科会」が、平成14年春から3年間をかけて、虐殺派の書物に掲載されている写真を検証しようとしたのは、「大虐殺説」に納得できなかったからだった。

著者たちが見た写真は3万枚を超える。この中から南京事件の証拠とされている約140枚を選び出し、撮影者、撮影場所と時期、キャプション、出所・提供者など写真の特性を洗い出しているが、科学的とさえいえる検証作業の結果、南京大虐殺の「証拠写真」として通用するものは1枚もないことがわかった。

虐殺派が証拠とする写真の源流は『外人目撃中の日軍暴行』(編者は国民政府顧問ハロルド・ティンパーリ)と『日冦暴行実録』(国民政府軍事委員会政治部編)とされている。
この2冊は1938年8月、国民政府が戦争プロパガンダ用に刊行したものだった。
著者は「私たちは『虐殺があったか、なかったか』を検証しようとしたのではない」と言っているが、写真は必ずしも第一級の歴史資料たりえないことを証明した意義は大きい。(伊藤延司)

内容紹介
「南京大虐殺」とは、昭和12年12月の南京戦のさいに、6週間にわたって日本軍による虐殺、暴行、略奪、放火が生じたとの主張だ。
近年の研究によってその根拠は揺らいできた観があるが、先日、南京市にある「南京大虐殺記念館」をユネスコの世界文化遺産に登録申請しようという構想が報道されたように国際社会では史実として定着しつつある。
これについては今日まで「大虐殺の証拠写真」として世に出た写真の果たした役割が小さくない。

本書は東中野修道・亜細亜大学教授と南京事件研究会写真分科会がこうした写真143枚をとりあげ、3年がかりでその信頼度をはかった検証報告だ。
いわゆる「証拠写真」の総括的検証がなされたのは初めてのこと。
延べ3万枚を超える関連写真との比較検証・照合からわかったことは、これらの写真の半数近くが、南京戦の翌年に中国国民党中央宣伝部が戦争プロパガンダ用に作った2冊の宣伝本に掲載されたものだったことだ。
しかもそのうちの数枚は『支邦事変画報』など、当時日本の写真雑誌に載った従軍カメラマン撮影の写真をそのまま使い、略奪や無差別爆撃、強制労働の写真であるかのようなキャプションに付け替えられていた。
「日本兵」の軍服の細部や被写体の影の有無から合成あるいは演出写真と判明したものもある。

さらに戦後、南京裁判に提出されたという16枚の写真については、写っている人物の身長と影の比率から、撮影時期を5月末か6月初めと特定。「大虐
殺」発生時との矛盾が判明した。また16枚の画面サイズの計測によってフィルム本数を割り出し、写真提供者の証言との食い違いを明らかにしている。こうして著者たちは、あらゆる角度から検証を加えたうえで「証拠として通用する写真は1枚もなかった」との結論を導き出した。本書の公正な検証プロセスを読めば、この結論には誰もが頷かれることだろう。
内容(「BOOK」データベースより)
南京事件とは、昭和12(1937)年、南京で行われた日中の戦いのさいに、6週間にわたって日本軍による虐殺、暴行、強姦、略奪、放火が生じたとの主張であり、今ではこれが「南京大虐殺」という言葉で語られ、その証拠と称する残酷悲惨きわまりない写真が世界中に流布している。
だが、それらの写真は、はたして真実を伝えるものなのか。
本書は、東中野修道教授を中心とした南京事件研究会写真分科会が、「南京大虐殺」の証拠として使われている写真143枚を取りあげ、初めて総括的な検証を加えたものである。
写真分科会は、そこに写された影の長さを計測して季節を特定し、関連刊行物との照合によって写真の初出をつきとめ、さらには近年公開された中国国民党中央宣伝部の極秘文書を援用して、国民党の戦争プロパガンダとこれらの写真との驚くべき関係を明らかにしてゆく。
3年の歳月をかけた公正かつ画期的研究成果である。

著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)
東中野/修道
昭和22年、鹿児島生まれ。大阪大学大学院博士課程修了後、西ワシントン大学客員教授、ハンブルク大学客員研究員を経て、亜細亜大学教授。文学博士。日本「南京」学会会長

小林/進
昭和21年生まれ。電気通信大学卒業。通信機メーカー勤務。南京事件研究会会員

福永/慎次郎
昭和20年生まれ。北海道大学卒業。鉄鋼メーカー勤務。南京事件研究会会員(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)




南京事件 国民党極秘文書から読み解く 単行本 – 2006/4/25  東中野 修道 (著)

内容紹介
●戦争プロパガンダの視点から再検証
 本書は、16年にわたって、さまざまな角度から南京事件の検証をつづけてきた著者が、平成15年に台北の国民党党史館で発掘した党の極機密文書『中央宣伝部国際宣伝処工作概要』に照らして、南京事件の根拠として多大な影響力を発揮した二つの史料、(一)南京陥落直後に「南京大虐殺」を報じた『シカゴ・デイリー・ニューズ』『ニューヨーク・タイムズ』紙の記事、(二)陥落から半年後の昭和13年に英米で出版された書籍、H・ティンパーリ編『戦争とは何か』(英語版)に検証を加えたものです。

『中央宣伝部国際宣伝処工作概要』は、国民党の対敵宣伝戦を担って南京陥落の直前から活動を始めた党中央宣伝部国際宣伝処が、昭和13年から昭和16年までの三年半のあいだに、どのような工作を行ったかを総括した内部文書ですが、この新史料を得たことで、戦争プロパガンダという新たな視点から南京事件に光をあてることができたのです。

●新史料から何が判明したか
昭和48年に、南京の日本軍の暴行を目撃したという欧米人の匿名の記録を載せた『戦争とは何か』が発掘されて、これが大虐殺の根拠として提示されることとなりました。今回の検証での大きな発見の一つは、『戦争とは何か』が「対敵宣伝本」であると極秘文書に明記されていることでした(19頁および第六章)。

「南京大虐殺」の第一報をアメリカに発信した前述の二つの記事については、第五章で詳しく検証されていますが、極秘文書に照らしてみれば、中央宣伝部が取材に協力した記者のなかに、これらの記事を書いたスティールとダーディン両記者の名前が何度か出てくることが判明しました。
また、記事中の「南京における大規模な虐殺と蛮行により」等々の表現は、南京在住の欧米人が組織した国際委員会が、南京の日本軍の不祥事を日本大使館に届けた「市民重大被害報告」の内容(陥落から三日間の全事件のうち、目撃された殺人はゼロ)や、同じときに南京にいた欧米ジャーナリストの証言とはかけ離れていることから虚報であると見て間違いないこと、記事の描写は右にあげたベイツ教授が、「12月15日に南京を離れようとしていた特派員に利用してもらおうと準備して、新聞記者に渡した声明」の内容と酷似していることが突き止められました。

●真実の報道ではなく、宣伝工作の材料
 軍事面で劣勢だった蒋介石の国民党は、宣伝もまた勝敗を決する一つの要因であると考え、これを受けた中央宣伝部では「宣伝は作戦に優先する」を合言葉に、総力をあげて宣伝戦を展開していました。
極秘文書からは、それがいかに巧みなものであったかがうかがえます(第一章~第三章)。

特徴的なのは、宣伝工作にあたって、中央宣伝部は黒子に徹し、各国新聞記者と連絡して、彼らを使って「わが抗戦宣伝と」していたことでした。
このような大方針のもと、「首都(南京)陥落後は、敵の暴行を暴」くことを工作活動の主眼としていたことに鑑みれば、二つの史料が果たした役割が自ずと浮かび上がってきます。
すなわち日本軍の残虐さを世界に喧伝し、日本を貶めることを狙った戦争プロパガンダであったということです。

『戦争とは何か』の内容説明を含めて、極秘文書のどこにも、「南京において日本軍の虐殺や殺人があった」とは出てきません。
それは国民党自身、虐殺はなかったと認識していたことの証左であると著者は分析し、このことからも、二つの史料は事実を伝えるものではなく、日本を貶めるためになされた宣伝工作の材料と見なさざるを得ないと結論づけています。
地道な検証作業がもたらした画期的な研究成果であり、本書によって、南京事件の真相解明の道筋はいっそうはっきりと見えてきたと言えましょう。

著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)
東中野/修道
昭和22年、鹿児島県生まれ。鹿児島大学法文学部、大阪大学大学院博士課程修了。西ワシントン大学客員教授、ハンブルク大学客員研究員を経て、亜細亜大学法学部教授(政治思想史、日本思想史)。文学博士。日本「南京」学会会長(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)





「南京事件」の総括 (小学館文庫) 文庫 – 2007/7  田中 正明 (著)

内容(「BOOK」データベースより)
南京戦から70年。中国、米国での「南京虐殺」映画をはじめ、「反日」の嵐が日本を襲う。あの『パール判事の日本無罪論』の著者が各国の公文書や文献、報道を徹底検証。人口20万以内の南京で40万人虐殺はあり得ない。
しかも南京戦後は人口が増加している、国際委員会の被害報告や中国軍軍事報告に大量殺戮の記録がない、欧米メディアが滞在していたが虐殺に関する報道や抗議はない、「11万人埋葬」は不可能で目撃者もない…等「虐殺否定の論拠」を明確にしていく。二〇年前に出版された名著を再構成し、再び迫る反日プロパガンダの欺瞞を明かす。

著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)
田中/正明
1911(明治44)年長野県出身。旧制飯田中学卒、興亜学塾に学ぶ。大亜細亜協会、興亜同盟にて亜細亜解放運動に従事。松井石根大将の秘書を務め、蒋介石ら要人と会談する。昭和17年応召、中国無錫にて終戦を迎える。戦後「南信時事新聞」編集長を経て世界連邦建設同盟事務局長、国際平和協会専務理事等を歴任。2006年逝去(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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